訪日外国人旅行者が増え続ける中、日本各地の飲食店や観光施設にとって「外国人観光客をどう受け入れるか」は、ますます重要なテーマになっています。
一方で、
- 「外国人のお客様にどう対応すればいいかわからない」
- 「英語で接客するのが難しい」
- 「英語メニューを作ったけれど、本当に伝わっているのかわからない」
- 「外国人観光客を受け入れたいが、スタッフの負担が心配」
- 「多言語対応をしたいが、何から始めればいいかわからない」
といった悩みを抱えている事業者も少なくありません。
実際、外国人旅行者が日本旅行中に感じている不便は、単純な「日本語がわからない」という問題だけではありません。
言葉、文化、食習慣、予約方法、支払い、案内表示など、日本人にとっては当たり前のことが、外国人旅行者にとっては大きなハードルになることがあります。
本記事では、外国人旅行者が日本の飲食店や観光施設で実際に困りやすいポイントと、インバウンド受入れの改善方法について解説します。
※本記事は、日本で活動するネイティブ英語話者Matthew（マシュー）の訪日経験や、外国人旅行者とのコミュニケーションを通じた視点・経験をもとに構成しています。
外国人旅行者が日本で困る最大のポイントの一つは「コミュニケーション」
観光庁が2026年に公表した調査では、訪日外国人旅行者が旅行中に困ったこととして、「施設等のスタッフとのコミュニケーション」が15.4％に上りました。
さらに、コミュニケーションに困った場所として多かったのが飲食店です。
過去の観光庁調査でも、スタッフとのコミュニケーションに困った場所として「飲食店」が61％と最も高い結果になっています。
つまり、
「外国人旅行者は日本の飲食店でコミュニケーションに困りやすい」
ということは、データからも確認できます。
しかし、ここで重要なのは、単純に「英語を話せるスタッフを増やせば解決する」というわけではないことです。
- 英語が通じないことだけが問題ではない
外国人旅行者への対応というと、多くの事業者が最初に考えるのが「英語対応」です。
もちろん英語は重要です。
しかし、実際の問題はもっと複雑です。
例えば飲食店なら、
- メニューの内容が理解できない
- 食材が何なのかわからない
- アレルギーについて確認したい
- ベジタリアン・ヴィーガン対応が可能かわからない
- ハラール対応について知りたい
- 注文方法がわからない
- 食べ方がわからない
- 料金体系がわからない
- 支払い方法がわからない
- 予約が必要なのかわからない
- 店員に質問したいが、どう聞けばいいかわからない
といった問題があります。
つまり、必要なのは単なる「翻訳」ではなく、外国人旅行者が安心して利用できる仕組みづくりです。
- 「日本人にはわかる」が外国人にはわからない
日本の観光施設や飲食店では、長年利用している日本人にとって当たり前の情報が省略されていることがあります。
例えば、
「食券を購入してからお並びください」
というシステム。
日本人なら自然に理解できても、外国人旅行者には、
「どこで食券を買うの？」
「先に席を取っていいの？」
「食券を店員に渡すの？」
「番号を呼ばれるまで待つの？」
といった疑問が生まれる可能性があります。
観光施設でも同様です。
「こちらからお入りください」
「受付はこちら」
「靴を脱いでください」
「ここから先は撮影禁止」
など、日本人なら直感的に理解できる案内でも、外国人旅行者には説明が不足しているケースがあります。
外国人向けの受入環境を考える際には、「日本人ならわかるか」ではなく「初めて日本に来た人でもわかるか」という視点が重要です。
- 多言語表示があっても「伝わる」とは限らない
「英語の案内を作ったから大丈夫」
と考えていないでしょうか？
実は、これも注意が必要です。
観光庁の2026年調査では、旅行中の困りごととして「多言語表示の少なさ・わかりにくさ」が10.9％ありました。
そして、この問題で困った場所として、地方部では「飲食店」が最も多い結果となっています。
つまり、
英語が書いてあるかどうかだけではなく、「外国人にとって理解しやすい情報になっているか」が重要です。
例えば、直訳しただけの英語メニューでは、
- 料理の特徴が伝わらない
- 食材が想像できない
- 日本独特の料理を説明できない
- 注文方法がわからない
- 文化的な背景が伝わらない
という問題が残ることがあります。
- 「食」の問題は特に重要
飲食店にとって、外国人旅行者の食事対応は大きな課題です。
外国人旅行者の中には、
- ベジタリアン、ヴィーガン、など
- 食物アレルギーがある人
- 宗教上食べられないものがある人
- 健康上避けている食材がある人
など、さまざまな食の制限を持つ人がいます。
JNTOも2026年に、ハラールやヴィーガン、食物アレルギーなどを含む「フードダイバーシティ」への対応を、インバウンド受入れにおける重要なテーマとして紹介しています。
ここで大切なのは、無理にすべてのニーズに対応することではありません。
例えば、
「ヴィーガン対応はできません」
「豚肉を使用しています」
「調理器具を共用しています」
など、対応できること・できないことを正確に伝えることも立派な外国人対応です。
曖昧な説明をしてしまうほうが、旅行者にとっては大きな不安になります。
- 「予約できない」ことも外国人旅行者のストレスになる
外国人旅行者にとって、日本の飲食店の予約システムがわかりにくいこともあります。
例えば、
「電話予約のみ」
という店舗の場合、日本語が話せない旅行者にとっては大きなハードルになります。
また、
- 予約方法が日本語だけ
- オンライン予約に対応していない
- 外国人向けの予約情報がない
- 営業時間がわかりにくい
- 当日予約ができるのかわからない
- 人気店なのに混雑状況がわからない
といった問題もあります。
実際、観光地によっては「食事場所の情報不足」や「多言語での予約手段の不足」が、外国人旅行者の食事選びを難しくしているケースがあります。箱根DMOの事例でも、こうした課題によって外国人旅行者が飲食店ではなくコンビニで食事を済ませてしまうケースが紹介されています。
これは店舗側にとっても大きな機会損失です
。
- キャッシュレス決済も重要なポイント
「現金のみ」という日本では一般的な店舗も、外国人旅行者にとっては利用しづらい場合があります。
観光庁の2026年調査でも、「クレジット／デビットカードの利用」は旅行中の困りごとの上位項目に入り、困った場所として「飲食店」が最も多く挙げられました。
もちろん、すべての店舗があらゆる決済方法に対応する必要があるわけではありません。
しかし、
「どの支払い方法が使えるのか」を事前に明確に伝える
だけでも、旅行者の不安を減らすことができます。
- 観光施設では「案内のわかりやすさ」が重要
外国人旅行者が困るのは飲食店だけではありません。
観光施設でも、
- チケットの買い方
- 入場方法
- 施設内のルール
- トイレの場所
- 写真撮影の可否
- 所要時間
- 順路
- 予約方法
- 混雑状況
- 禁止事項
- 災害・緊急時の案内
など、さまざまな場面で情報が必要になります。
特に、観光施設では「スタッフに質問する前に、自分で情報を探す」外国人旅行者も多くいます。
そのため、スタッフの英語力だけではなく、Webサイト、案内板、パンフレット、館内表示などを含めた情報設計が重要になります。
観光庁も、単なるパンフレットやホームページの多言語化にとどまらず、ICTを活用した訪日外国人旅行者の受入環境整備を推進しています。
外国人旅行者の「困った」は、店舗側のビジネスチャンスでもある
ここまで読むと、外国人対応は「大変な仕事」という印象を持つかもしれません。
しかし、見方を変えると大きなチャンスがあります。
外国人旅行者が困っているということは、
その問題を解決できる店舗や観光施設が選ばれる可能性がある
ということです。
例えば、
「英語メニューがあります」
「外国人のお客様も安心して注文できます」
「オンラインで予約できます」
「アレルギー情報を確認できます」
「英語で施設の利用方法を説明しています」
といった情報を明確に発信できれば、それ自体が競争力になります。
インバウンド対応は、単なる「外国人へのサービス」ではありません。
新しい顧客を獲得するためのマーケティング戦略でもあるのです。
まとめ：外国人旅行者に選ばれる店舗・観光施設へ
訪日外国人旅行者が増える中、日本の飲食店や観光施設にとって、インバウンド対応は「余裕があればやること」ではなくなりつつあります。
観光庁の最新調査でも、外国人旅行者の困りごととして、
- スタッフとのコミュニケーション
- 多言語表示
- 飲食店でのクレジットカード利用
- 観光地の混雑
- 交通機関の利用
などが挙げられています。
そして、その中には店舗や観光施設自身が改善できる問題も数多くあります。
大切なのは、
「外国人に日本語を理解してもらう」ことではありません。
「外国人旅行者が日本語を十分に理解できなくても、安心して利用できる環境をつくる」ことです。
多言語メニュー、Webサイト、SNS、案内表示、予約システム、接客、食の情報などを外国人旅行者の視点から見直すことで、利用者の満足度を高めるだけでなく、「外国人に選ばれる店舗・観光施設」になる可能性があります。
インバウンド集客を増やしたいのであれば、まずは「外国人旅行者がどこで困っているのか」を知ることから始めてみてはいかがでしょうか。
自治体・DMO・観光協会・宿泊施設・観光施設・旅行会社など、インバウンド対応を強化したい事業者様からのご相談をお待ちしています。
